レバレッジ効果

事業の収益率が負債利子率より大きい場合、負債利用度を高めるほどにROEが上昇し、 逆に事業収益率が負債利子率を下回れば負債利用度の上昇がROEを下落へ導くことになります。 これは、資本構成に占める負債比率が高くなるほどに、ROEの変動幅が大きくなるというレバレッジ効果を意味しています。

株主のリスク

株主の負担するリスクは、大きくビジネスリスクとファイナンシャルリスクに大別されます。 ビジネスリスクは事業固有のリスクであり、ファイナンシャルリスクは負債利用に起因する財務構成上のリスクです。

節税効果

資金調達手段は主として内部金融と外部金融がありそれぞれ代表的な手法として増資と金融機関借入が挙げられます。 増資による調達コストである「配当」と金融機関借入による調達コストである「支払利息」とは法人税計算において違いが現れます。 会計の基本的考えとして、配当は課税後の留保利益の処分であり、支払利息は事業成果獲得のための犠牲であると捉えられています。 そのため、支払利息は法人税法において損金に算入され、その分課税所得を減少させ、投資家以外の第三者に キャッシュフローが流出することを抑止するという機能があります。 節税効果は、負債額*負債コスト*法人税率によって測定することができます。

最適資本構成の理論

1958年にモジリアーニとミラーが共同で発表した理論であり、その要旨は以下のようになっています。 第一命題「企業価値は企業の資本構成にかかわらず一定であり、企業価値を最大化するような最適な資本構成というものは存在しない。」 第二命題「負債を利用している企業の自己資本コストは、負債を利用していない企業の自己資本コストに比べて高くなる。」 1963年に上記理論の前提に、税金の概念を織り込んだ上で以下のように修正されました。 第一命題「企業価値は負債利用の企業価値の方が負債利用しない企業のそれよりも大きくなる。」 第二命題「税制を考慮する場合、負債利用している企業の加重平均自己資本コストは負債利用が増加するほど低減する。」

トレードオフモデル

負債利用のメリットである節税効果と、デメリットである倒産コストのトレードオフ関係で最適資本構成が決定するというモデルです。

ペッキングオーダー理論

企業の資金調達には優先順位があり、内部金融・外部金融の順で資金調達を行うというものです。また、外部金融のなかでも 負債調達が優先され、最後に株式の新規発行による資金調達がなされるというものです。

私見

各理論やモデルは、調達額や直接の調達コストが同額の場合を前提に議論されています。 実際の経済取引にしてみると、同族会社などは経営と資本が一致しており、毎期配当を行っていない場合などが多く 一概に上記モデルを当てはめることはできないと思われます。 また、調達手段による手続上の事務コスト等その他の要因も総合的に勘案する必要があると思われます。